世直し大工の言いたい放題！！

【「鬼怒川水害は人災！、で新たな問題】 「鬼怒川堤防水害」 で問題になっている 「太陽光パネル」設置業者 は水没した太陽光パネルを 粉々に粉砕 ・ 急ピッチで撤去 、 新たに建設 しようとしています。 　 確かに、鬼怒川の自然堤防を削ったのは 別の「太陽光パネル」設置業者 に違いありません。 　 しかし、「太陽光パネル」には人体に有害な物質である 水溶性の「鉛」 や 「カドミウム」 で構成されています。 その 「有害物質 （公害物質） 」 の含まれているパネルを 粉砕・ 撤去しているのだから、それらに含まれる「有害物質」はその地面に垂れ流し状態になり今後、 数十年間近隣住民 の 「健康」 を蝕み続けるのです。　 【太陽光パネルは２０年で地権者に返還】 太陽光パネル設置業者はその「土地」を購入して「設置」しているのではありません。 ２０年間、 二束三文の賃貸料 でもって貸しているだけなのです。 ２０年後には 「鉛」や「カドミウム」 に汚染された農地が地権者に 返還 されます。 こんな 「汚染された土地」 返して欲しいですか？ 政府や環境省、市町村 はこれら 「土壌汚染」 を厳しく 監視 しなくてはなりません。 当然ながら、これらの 「危険性」 が解決しない限り 新規の「太陽光パネル」 の設置は許されません！！

【鬼怒川水害は「太陽光パネル」が原因】 鬼怒川堤防は台風が来る前から 壊れて いました。 　 左の写真は堤防が崩れる前の航空写真です。太陽光パネル設置業者はすでに 「トンズラ」 状態です。 鬼怒川周辺の住民たちはそのことに気付いていましたが 「鬼怒川の堤防を削って 太陽光パネルを設置していたという報道」 は一切ありません。 太陽光パネルは 「規制緩和」 されて 「建築基準法」 の適応は受けなくなりました。 「太陽光パネル」 には 「ガリウムヒ素」 などの危険物質で構成されています。（ 「太陽光発電の危険性」 ） また、今回のように 「建築基準法」 の適応を受けない？（ 規制緩和したため ）「物」であるため地面を削って整地するだけでいとも簡単に設置することが出来ます。 設置業者は 「堤防の一部分を削って合法的に設置した」 と言い訳していますが、堤防は 「 草木」 に覆われて 堤防の機能 を有しています。 その大切な 「草木」 を 撤去 して太陽光パネル」を設置したのだから「堤防」としての強度は失われ、その弱くなった部分から徐々に 「堤防」 を崩壊していったのです。 河川敷や堤防の管理運営は 「国土交通省」 が行っています。 　「何故！太陽光パネル」の 設置許可 を出したのか？、誰が 「建築基準法」 の 「規制緩和」 を行ったのか？ 今回の鬼怒川水害事故を教訓に全ての 「太陽光パネル」 の危険性・有害性を検証していく必要が私達日本国民の義務だと思います。 鬼怒川だけではないのです。

【オリンピックが終わればゴミスタジアム】 安部総理が 白紙撤回 した 「国立競技場」 、白紙撤回した時点ですでに 「赤字経営」 が余儀なくされました。 新しい国立競技場は 屋根 なし、 カフェやレストランなどの商業施設 もなく至ってシンプルな構造になり、大幅な経費削減になりそうです。 しかもオリンピック終了後は経営管理は民間に委託される予定になっています。 「めでたし」、「めでたし！」？ 本当にそうなのでしょうか？ オリンピックのイベントであれば観客は呼べますが、 ２０２０年以降 に東京でオリンピックが行われる予定はありません。前回のオリンピックから５０年たってから２度目の開催であり、建物の「耐用年数は過ぎており、今回の建て替えが計画されていました。 ２０２０年の東京オリンピックは７月２４日〜８月９日となっておりパラリンピックの開催を考慮しても多々だか２ヶ月の使用となります。 たった２ヶ月の為に２０００億円〜３０００億円使うのはとても無駄ですよね。 だったら １５００億円 あれば十分じゃね～の？ でも、ここで考えてみてください。１５００億円かけても 「陸上競技」 や 「ラグビー、サッカー観戦」 だけで 高額の入場料金 を払いますか？ コンサート開催できないスタジアムでは ８００００人 のスタンドを満席にすることは不可能です。 民間に委託しても 「陸上競技」 や 「ラグビー」、「サッカー観戦」 だけで スタジアム運営 を行うことは出来ません。 「コンサート」 や 「商業施設」 の併設がなければ生き残れないのです。 新国立競技場を設計したデザイン事務所の 「当たり前」 な反論声明！！ 世界的なデザイナーの 「安藤忠雄氏」 は同じ デザイナー として 「言い分」 はないの？

【川内原発の再稼働】 「原発怖い！」 という誤った考え方で 「停止」させられていた川内原発がやっとのことで明日 「原子炉」 に火が灯ります。 （原発は火力発電ではないので「火」は使わないですが・・） 「日本左翼放送局」 で ある NHK によると世界最大と誇大放送している「福島原発事故」。 この 「福島原発事故」 では放射能で死亡した人は 一人 もいません。 放射能の影響で死んだ牛や豚なども１頭もいませんでした。 その一方で 「食料が与えられず餓死した家畜」 が何千頭もいたのは事実です。 「 これってどここが危険なの？」 と ツッコミ たくなるのですが、電気料金の高騰によって「エアコン」のスイッチが入れることができず、 「熱中症」 で命を落としたお年寄りの数は一人二人ではありません。 まっ、ともあれ 「明日、川内原発」 は再稼働します。 「反原発活動家」 は「原発再稼働」を阻止するために日本中から川内に集結しています。 九州電力や鹿児島県警は万全の「警備体制」を整えてください。 「原発テロ」の危険性！！ 「爆弾搭載のドローン」 が川内の空を飛び交うかも知れません！

「 業務用テレビゲーム業界」 で人気を得て １９８４年１０月 にコナミは 東証一部に上場しました。任天堂「ファミリーコンピューター」が発売された翌年です。 その上場で得た莫大な資本を元に流通大手であった「マイカルグループ」（現イオングループ）のスポーツ事業部門の 「ピープル・エグザス」 を吸収合併して 「 コナミスポーツクラブ」 は誕生しました。 今では 「コナミ」 と聞くと 「スポーツクラブ？」 という返事が帰ってくるくらい浸透していますが、本来は 「大手IT企業」 なのです。 簡単に説明しましたがその IT企業 である 「コナミスポーツ」 の店舗では Wi-Fi が使えません。 「コナミスポーツ」の店舗の多くは 建物や設備が古く 、「スマートフォン」が利用出来る 「環境下」 にはありません。 そのため 「Wi-Fi」 を導入してほしい！と数年前から訴えてきましたが 叶えられませんでした 。 「IT企業」 で上場したハズのコナミスポーツクラブですが店舗では 「スマートフォン」 が使用できず、この間にも競合他社である 「ルネサンススポーツクラブ」、「ジョイフィット・スポーツ」 などが店内での 「Wi-Fi」 を設置運用しています。 【コナミだけがスマートフォン、アイホンを使えない】 スマートフォンアプリをIT企業である 店舗で使えないアプリ 「コナミ」 の威信をかけて作成したアプリですが、 「店舗」 では アイホン も スマートフォン も使えません。 これは データー通信回線 が使えないからです。 毎日、必ず持ち歩いている「スマホ」は「着替え」とともに コナミスポーツクラブ の ロッカーのカバンの中 です。 【利益の出るWi-Fiづくり】 本来Wi-Fiは 「無料で利用」 することの出来る電波です。 本来、Wi-Fiは（ ワイヤレス、 無線規格）です。 　どこの端末（スマートホン、タブレット、パソコン、プリンタなど）をワイヤレスで接続するLAN接続の規格の一つです。 　 　 Wi-Fiはドコモ、ソフトバンク、au に高い使用料を払って利用しなければならないものではありません。 　これは、スマートフォンの料金が複雑過ぎて「本当」に必要なものが見えなくなっているのと同じに 公衆Wi-Fi も複雑になっていて ...

【世界中にコンペしてこの結果！】 世界中の建築家 に コンペ してデザインを募集したのに 「お金がないからやめます！」 じゃ コンペの意味 がありません。 日本人 以外の世界中の人々は 「日本が世界一のお金持ち国家」 であることを知っています。 今後、日本のコンペに参加する建築家はいなくなるでしょう！！ 日本人は韓国人以上の 「恥さらし」 の国家です。 知ってますか？ 日本の借金１０００兆円って 「誰が借りてるの？」 日本の借金１０００兆円って 「誰が貸してるの？」 あなた！ 「答えられますか？」

【ギリシャ国民はドイツの奴隷！！】 小国ギリシャがユーロに入った時からギリシャの運命は決まっていました。 限られた地域で「誰かが徳すれば」「誰かが損をする」のは当たり前です。 ユーロばかりではありません。 例えば 「TPP」 。この最大の目的は 「日本」 の「富」をアメリカが奪い取る為に計画されています。 【4コマ漫画】 ギリシャ問題をわかりやすく漫画にしました。 ＜メルケル＞ お金貸してあげるから「ドイツ車」を買ってね！！ ＜チプラス＞ メルケル閣下！！払う金がありません！！ ＜メルケル＞ 公務員削減、消費税増税しなさい！！ ＜メルケル＞ ギリシャはドイツの植民地よ。ちゃんとお金、返しなさいよ！！、パルテノン神殿はうちがもらうわ！！ ＜チプラス＞ 「うそ〜！」、「植民地？」 ＜メルケル＞ オランダ、スペインを逃がすんじゃないよ！！ 今度は日本が「アメリカ」のギリシャになります。 今 「郵便貯金」 がアメリカに狙われています。 既に 「厚生年金基金」 はアメリカに奪われたのはご存知のはずです。

【今はデフレ】 現在の社会は明らかに 「デフレ」 です。今季の上場企業の社員の給料は軒並みアップしましたがそれ以上に税金、電気代、円安による物価の上昇により、 「実質賃金」 は減少しています。 　「 給料 は増えたが財布の中身は減少した」というのが現実なのです。そしてその給料は来年の 「春闘」 を迎えるまでは上昇することはありません。ひょっとしたら来年は上がらないかもしれません。 「デフレ化」 した社会でスポーツクラブが新規に会員を集めるにはさらなる 「会費の値下げ」 しかありません。 「新規顧客」 を集める事は不可能に近い状況です。 【利益を確保する3つの方策 】 ①新規顧客（会員）の獲得 ②既存顧客（既存会員）の維持 ③経費・コストの圧縮 ①の 新規顧客 はデフレ社会では 期待薄 です。テレビ、雑誌などの広告媒体を利用してもまるで効果が得られません。 ただし、 「会費半額！」 など「安さ」を売りの宣伝広告だけは絶大な効果が出ます。（かなり難しいと思いますが・・？） 新規顧客を獲得するためには「新規顧客」の メリット （価格やサービスの充実度） を考えていかなければなりません。 ②現行の「会員」を 維持 することです。 会員の増減は必ずあります。 デフレなので「新規顧客」の獲得は難しい事はお話しました。 なので 「新規顧客」 を 高い「広告料金」 を払って行うよりも毎月発生する会員の 「脱会」 を食い止める方が有意義です。 そのためには「会員」に対する サービスの低下 や会員の 「不利益」 に関わる事は極力避けなければなりません。 「サービス向上」 にはお金（設備投資）が必要になります。 ③経費削減 ・・　長期のデフレ社会の中で企業が存続、成長していく道筋は「そう多く」ありません。そういった社会情勢で利益を追求する事は 「経費削減（コスト削減）」 以外に方法がありません。 コスト削減の順序は ①電気代 ②消耗品・広告宣伝費 ③人件費 スポーツクラブなどのサービス産業ではコスト削減するには 「電気代」 と「人件費」しかありません。 このうち「人件費」は居客のサービス低下につながる為、コストダウンには限界があります。 ということは 「電気代」 しかありません。 【効果的なコストダウン】 売上が...

NHK のニュースによると「1〜３月のGDPの確定値は ３．９％ になったと発表をしました。 　政府は 「 景気が回復している」 というものですが実際には景気が回復してはいない。 一つの理由は 「原油価格」 の先物取り引きが上昇に転じたことです。 原油価格が上昇しても 「国民所得」 が上昇するわけではありません。　ガソリン価格や電気は上昇し、国民の 「実質所得」 は減少・目減りを起こし、 国民の購買意欲 は減少に向かうのは間違いありません。 もう一つの理由 は４月から実施された 「軽自動車税の大幅引き上げ」 が販売店の 「新古車」の在庫 を上昇させたためです。 この在庫生産が大幅にGDP( 国内総生産）を引き上げました。 現在、全国の軽自動車販売店の「新古車在庫」は半年分の在庫は保有しているものと思われます。 町の中古車ディーラーには 「新古車」 の軽自動車がところ狭しと並べられています。 当然、軽自動車メーカーは生産調整に入っています。 ４〜６月期のGDPがどういった数値を表すのか「見もの」です。 サラリーマンの 「給与」 は来年の４月までは上がらないので財布の口は固く閉ざされたままです。 本当に景気は回復したのか？ 安倍政権の評価 を国民は見極めなければならないのです。

５月分の「電気料金のお知らせ」を見て愕然とした。 今月より電気料金に上積みされて請求される「再エネ賦課金」の料金が決まりました。 ４月までは0.75円/kwhだったのが今月からは1.58円/kwhになります。 その 上昇率 は実に 210％ （2,1倍）になります。 我が家は一人暮らしのアパートなので今月は182kwh、再エネ賦課金287円です。 一般家庭の平均使用量は300kwh以上なのでその場合の「再エネ賦課金」は1.58✕300kwh＝474円になります。 実はこの 「再エネ賦課金」 ってなんでしょうか？ 支払いは「電気料金」に加算されますが「電力会社」に支払われるものではありません。 この法律は時の総理大臣であった「 菅直人 」が ソフトバンクの「孫正義」 にそそのかされ、ソフトバンクが莫大な利益を得る為に強引に 「法制度化」 された経緯があります。 「 2020年 に標準家庭で 月額276円 、再生可能エネルギーの賦課金は高くない」 と「 スマートジャパンの石田雅也 氏は2013年に発表しましたが、我が家の今月度の再エネ賦課金は 287円 です。 「嘘、つくなよ！！」 この男のいうことは信用できません。 スマートジャパンの石田 さん！ ちなみに 「ソフトバンクの孫正義」 は太陽光発電の国民負担は100円程度と ほざいて いました！！

【危険な考え方】 いよいよ、「大阪市廃止」 の 住民 投票 が近づいています。 橋下市長（インチキ弁護士） の 「大阪市廃止構想」 のカラクリをきちっと 理解して 「投票 」してください。 投票 を 棄権 すると 橋下市長の親衛隊 が勝利を納め、あなた方の 「大阪市」 は 廃止 されることになります。 一旦廃止された 「大阪市」 は2度と元には戻りません。 必ず、 「投票」 に行ってください。 大阪市が廃止 されると 「大阪市民の住民サービス」 は間違いなく低下します。

【テスラ・ミニ と アップル・カー】 今の 日本人 が欲しがっている 「電気自動車」 はズバリこれです。 希望的な意見なので今現在の話ではありませんが、日本の自動車業界を変える原動力になるのは間違いありません。 【背景】 日本政府 は「軽自動車」を捨てて普及する見込みの無い 「水素自動車」 を推し進めています。 米国からは 「軽自動車」 に対する 優遇措置 を廃止するように圧力をかけられています。 その中で 軽自動車業界 は新たな道を歩まなければ「生きてゆく事すら厳しくなっています。 【テスラ・ミニ】 電気自動車のトップメーカーに躍り出た米国テスラ・モーターズの 日本市場戦略車 です。 〈まずはデザインから〉 スズキのハスラー じゃねー？ 「テスラ」と「ハスラー」 もじってねー？ 決して 「ウケ」 を狙ったものではありません。 「日本の軽自動車市場」はすでに成熟期を終了して「衰退期」に入ったとされています。 　 【テスラ・ミニ】 詳細 （考えられる テスラ・ミニ の詳細） サイズ　　　現行の軽自動車枠のサイズ 駆動方式　　モーター駆動 走行距離　　 ３０km （バッテリーのみ） ※オプション　レンジエクステンダーユニットにより、最大２００km 開発・テスラ・モーターズ（駆動ユニット） 製造・スズキ自動車 販売・スズキ自動車 価格　　　　　　　　　１２０万円前後 レンジエクステンダーユニット 　　３０万円程度 合計　　　　　　　　　１５０万円程度 ※ 車体は ズズキの現行モデル、 パワートレインの設計は テスラ・モーターズ、 オプションのレンジエクステンダーユニットは マツダ製（ロータリーエンジン） を使用。 輸送コスト削減の為、 日本国内の工場で生産。 ※ 電力問題が解決するまでは、レンジエクステンダーは必須条件 作れないことは ないはず。 「どうです、ほしいでしょ！！」 〈アップル・カー〉 話題に上がった〈アップル〉 の電気自動車ですが、テスラ・モーターズのように「アメリカ」仕様ではなく、「アップル」人気の高い日本での販売を目指す可能性が高いと思われます。 その場合は 「テスラ・ミニ」 同様「軽自動車枠」での販売を目指すかもしれません。 三菱の電気...

以前、 真冬の気温でも室内温度26℃ 、と警告したが 一向に改善されない まま、夏を迎えそうである。気温が下がる秋口まで誰も気づかれないまま、問題は 先送 りされ、電気代を下げ 経営赤字を改善する 事は出来なくなってしまった。 今回は別の話。 もうじき夏になるというのに 「コナミスポーツ大野城」 のトイレの 便座ヒーターが入りっぱなしです。 冬が終わったら便座ヒーターのスイッチは切るのが当たり前ですよね？ 「便座ヒーター」 のスイッチを入れたり切ったりすることはいちいち 「上司」 に指示を「伺う」ものではないハズです。 室温26度の事も同じですが、 「当たり前」 の話が「コナミスポーツ」だと 「当たり前」 でなくなるのは何故でしょうか？ 【硬直した組織】 ・店舗運営スタツフが「責任感」を持って仕事をしていない ・上司が適切な指示をしていない ・会社としての「ルール」が決まっていない これらの事柄は「コナミスポーツ」が組織として「硬直化」している証です。 もう 「ボロボロ」 の組織ですね。 本来ならば 「倒産」 している会社ですが「コナミ」が上場した時の 「膨大な資産」 （株式）によってかろうじて存続しているだけなのです。 【 店舗スタッフを 「非正規社員化」 】 日本で一番有名な「中小企業診断士」で「経済評論家」の 三橋貴明氏 が言うように「非正規社員」は 「資材」 と同じ扱いである、と言っています。 コナミスポーツの社内風紀が悪化したのは　まさにこの事なのです。 当初は「正社員」と 「非正規社員」 に分かれていましたが「非正規社員」の給与が「限界値」（最低賃金）まで達した為、この度は「正社員」の年間所得を引き下げました。 将来的な不安を抱いた 「正社員」 は退職してゆきます。 残ったのは 「資材」 として扱われる非正規社員だけなのです。 【「資材」は何も言わない】 支店長（正社員）一人だけ 店舗スタッフ（非正規社員）その他大勢 こういった店舗形態は「コナミスポーツ」だけではありません。 ここ、２０年以内で成長を遂げた 「ファーストフード」、「コンビニ」 などもこの形態を取ります。ただし、「ファーストフード」や「コンビニ」などは「正社員」が大幅に 「退職」 することが無いため...

２２日AM１０時頃首相官邸の屋上に「放射性物質であるセシウムを積んだドローン」が確認された。 「脱原発派放送局のNHK」などは「脱原発派」が行った「テロ行為」だとは「口がさけても」言わないだろうが、この「ドローン」。 ワンタッチで自動航行でき る高機能マシン。 一気 「２０万円以上」 する高価な「おもちゃ」である。 当然のことながら「首相官邸」の敷地内に飛び込んだものだから 「回収」 される事はまずない。 一般の人が「操作」を誤って、墜落したものではない。 　見つからないように「黒」の塗装を施している。　放射性物質である「セシウム」の「おまけ」付きだ。 「放射能」＝「危険」 をアピールする狙いであるが、基本的に 「セシウム」 は爆発物ではないのでアピールするには「効果」が全然ない。 「危険物」 を訴えるのであれば 「火薬」 などを使用するはずだ。 「原発」 ＝ 「危険」 を訴える 「脱原発」派活動家 が起こした事件である事は誰の目にも明らかだ。 事件が発覚した４月２２日は「鹿児島川内原発」の再稼働停止の仮処分を求めた判決が言い渡された当日であった。 「脱原発」 を唱える NHK や 朝日新聞 が 「脱原発派」 の犯行と報道出来ない最大の理由である。 「脱原発」 ＝ 「テロリスト」 である事を 国民は認識すべきだ 。

【おまけの意味】 「成長戦略なきコナミスポーツ」 の 続編です。 前回は簡単に成長戦略を述べましたがその実践編「戦術」を述べてみることにします。 これは「コナミスポーツ」を前提に書きましたがコナミスポーツが抱えている問題はその他多くのスポーツクラブにも当てはまります。 　 注意 ・これはスポーツクラブの会員の戯言に過ぎません。 この「成長戦略」の成功を保証するものでもありません。 この 「成長戦略・戦術」 を信じるか・信じないかは全て 「自己責任」 でお願いします。 【成長のためのキーワード】 前回述べたように現在の社会では「キーワード」があります。 ・スマートフォン ・SNS ・デフレ ・非正規労働社会 これは今現在の日本社会を取り巻く「成長のキーワード」です。 あえて説明する必要もありませんね。全て「流行っている・問題になっている言葉」です。 これらが「スポーツクラブ」とどう関係があるのか「戦術」を交えて述べてみます。 ＜スマートフォン＞ スマートフォンが売れているから「スポーツクラブ」でも「アイフォン６」を販売しろ！！というものではありません。　そんなのは「電話屋さん」に任せれば良いことです。 【スマートフォンの使い方・使われ方】 まずは 「スマートフォンの使われ方」 について考えてみましょう。 スマートフォンは小型のパソコン＋携帯電話を組み合わせたものです。 「できること」は多彩ですが、スポーツクラブでの使用はある程度限られています。 ①音楽を 聞く ②YouTubeを 見る ③映画を 見る ④電子図書で書籍を読む ⑤SNSを見る というように 「見る」 ことや 「聞く」 ことしか出来ません。 ゲームやメールする事も出来ますが 「運動中」 は「手が空かない」ので手を使った作業は苦しくなります。（休憩中は出来ますが・・。） では　こういうものはどうでしょう！！ 「スマートフォンのホルダー」 一見「便利」にみえますが、「手が重たい」「蒸れる」などの 不便 さも気になります。 腕の上部に取り付ける為 「見ること」 は出来ません。ヘッドホンで 「音楽」 や 「ラジオ」 を 「聞くこと」 しか出来ません。 大型（6インチ）のモニターを搭載している「スマートフォン」ですが...