原発の安全性？

福井地裁が原発は「安全性」が確保されていないという司法判断を下しました。

「脱原発」・「沖縄・辺野古基地反対運動」を国民の電波・税金・視聴料で運営する公共放送の「NHK」（売国奴左翼放送局）の放送局内で「拍手・喝采」が沸き起こりました。
この判決にさいしニュース速報を流し、「脱原発バンザイ！！」報道を垂れ流しています。

こういった事が続けば数年以内に「日本国内の電気料金は現行の倍の価格」になります。

何故「危険」なのか？

「脱原発」を繰り返す「NHK」や左翼集団の皆さん、答えてください？

・「福島第一原発」の事故で「放射能」被害で「亡くなった人」が何人いますか？

・同事故の放射能を浴びて「甲状腺ガン」になった「子供」「住人」が何人いますか？

・福島第一原発の事故は「非常用発電機が津波を受け、動作しなくなり冷却水の供給が絶たれたのが原因（事故調査委員会）ですが、未だに「原因がわからない、再稼働するには原因究明が先！！と言い切っている根拠は何なんですか？NHKさん。

福島第一原発のコンクリート隔壁を吹き飛ばしたのは「水素ガス」ですか今政府が日本中に広めようとしている「水素ステーション」は１０００倍ちかく圧縮されています。
現在再稼働の審査を行っている原発は「水素ガス」を発生することはありません。
この「高圧縮された水素ガス」を大量に町中に保管する「水素ステーション」と人がほとんど住んでいない過疎地に建設された「原子力発電所」。
どっちが危険ですか？「NHK」さん！

地球温暖化の原因であるCO2を一切発生しない「原子力発電」と老齢化して壊れかけてCO2を撒き散らす「火力発電所」。
広島の豪雨災害で何人の人がなくなったのか？答えてくださいNHKさん。

いい加減うそばかりつくのやめたら！！NHKさん。

求められる電気自動車

【求められる電気自動車】
毎日様々なエコカーについて報道が行われますが　エコカーに求められるものは「何なのか？」正直に議論されることが少ない気がします。
多くのマスコミ・ジャーナリストが発言しているエコカーの問題点を述べてみます。

＜電気自動車＞
①航続距離が短い
②充電時間が長い
③コストが高い

＜水素自動車＞

①コストが高い
②インフラ整備が不備
③水素の取り扱いが危険
④高価な燃料が必要

＜レンジエクステンダーEV＞
①コスト・インフラ整備が不要
②化石燃料が必要
③ハイブリッドよりも安くできる

＜ハイブリッド、PHEV＞
①構造が複雑
②コスト高
③化石燃料が必要


電気自動車以外は全て「燃料」が必要です。この「燃料が必要」ということが「電気自動車」との違い（問題点）を表しています。

【「売る」物がないガソリンスタンド？】
電気自動車は「燃料」の必要がありません。
これは「困った！」と「石油会社」が考えだしたのが「水素」を利用した「燃料電池自動車」なのです。

【相手の弱点を攻める！】
石油会社にとって「電気自動車」は自分たちの「利益」を蝕む宿敵であることに間違いありません。

だからこそ、マスコミを使って　「電気自動車」の「不便さ」を最大限「流布」します。

その一つが
 「航続距離の短さ」です。

【求められる航続距離】

この「航続距離」って何なのでしょう？

ガソリン車だと
「満タン」〜「ガス欠」を起こして走れなくなる距離の事です。
　完全な「ガス欠状態」になると立ち往生してしまうのでその前までに「ガソリンスタンド」によって給油を行います。
これがガソリン車の「実質的な航続距離」になります。

【航続距離の短い電気自動車の場合】

電気自動車は「自宅」での充電が基本になります。　ですから「電気自動車」に求められる「航続距離」は
「朝自宅を出て」〜「夜自宅まで帰る」
距離があれば問題ありません。
その必要な航続距離は・・・。

通勤の場合１時間以内が限界です。　　
　「行き」と「帰り」を考えると「２時間」、平均時速３０ｋｍと考えると
２（時間）✕３０ｋｍ（時速）＝６０ｋｍ
となり、毎晩自宅で充電すれば外部での充電（急速充電）は必要ありません。

現在日本で販売されている電気自動車の価格・航続距離です。
「三菱アウトランダー」はレンジエクステンダー＋ハイブリッド車なので「バッテリー」だけでの航続距離は控えめの６０ｋｍになっています。


スマートフォン同様に毎晩自宅で充電するとすれば　航続距離６０ｋｍ以上は「必要のないバッテリー」となり、充電時間の短縮や価格の引き下げにも大きく関係してきます。
「航続距離」を伸ばせばそれに比例して「充電時間」も伸びてしまいます。

「航続距離が短い」と批判するよりも　その自動車にあった最適な「航続距離」・「価格」を我々自動車ユーザーが考えなくてはならないのです。

【電気自動車の航続距離　100km】

日本のにおける電気自動車の求められる航続距離は100kmもあれば十分です。

レンジエクステンダーでは60km。
軽自動車のレンジエクステンダーは30km。

現在のリチウムイオンバッテリーの価格であれば「安価な電気自動車」、「安価なレンジエクステンダー」を創りだすことが可能だと思われます。


「軽自動車」の規格にあった自動車を作れば「どこの国」の車でも関税がかかる事はなく優遇措置が受けられますが、自分たちが作る技術がないからその「優遇措置」を撤廃しろ！！
とはあまりにも「理不尽」ですね！

1. 右の図は平成27年3月の新車販売台数「トップ１０」です。実に7車種が「軽自動車」です。

軽自動車の「税金」が4月以降の新車から大幅に上がることから「駆け込み」で需要が増えたことによるものです。当然5月以降の販売台数は大幅に落ち込む事は明らかです。
それにしても「軽自動車」ってよく売れますよね。
アメリカの自動車業界がこの「軽自動車市場」を欲しがるのも仕方がないですね！！

【台風の目、テスラ　MINI】
軽自動車はすでに成熟しておりガソリン車で新規参入するには苦戦を強いられます。
低燃費、高出力、普通車並みの安全性、そして圧倒的なコスト。
現在のアメリカ自動車メーカーでは到底歯が立ちません。

ですがこれが「電気自動車」だとどうなるでしょう。高度な排ガス規制をクリアしたエンジンなど必要ありません。問題はバッテリーとコストだけなのです。

【テスラ・miniとアップルの軽自動車】
これら2つの「電気自動車」は今現

在影も形もありません。
ですが、「電気自動車」を世界的に広めようとしている「テスラ・モーターズ」とスマートフォンで40％以上の支持を得ている「アップル」がこの莫大な日本の「軽自動車市場」を狙わないはずがありません。

【軽自動車で燃料電池は無理】
200万円以上もの補助金を出さないと売れない「水素自動車」は財政的にも対応出来ません。
世界で孤立している「水素自動車」（燃料電池自動車）は「ガラケー」（ガラパゴス携帯）と同じ運命をたどり、「ガラカー」と呼ばれる日も遠くない「未来」だと思われます。

ガソリンスタンド革命！！「ハイブリッドGS」

【ハイブリッド型GSの勧め】

日本の政府やマスコミは「水素自動車」を多額の税金を使い　普及に「躍起」になっていますが、その「ミライ」は決して「明るい未来」ではないみたいです。

「電気自動車」社会が普及すると「ガソリンスタンド」は「消滅する。」「だから水素だ！」

というのが「日本政府」「米国石油業界」の本当の狙いです。

「水素スタンドは５億」

という建設費を要します。これは新規にスタンドを建設した場合であり、既存の埋設タンクのあるガソリリンスタンドには安全対策や埋設タンクの撤去など更に膨大な「出費」が予想されます。政府が「補助金」をだすといっても「全額」負担してくれる訳ではありません。

既存の「ガソリンスタンド」が水素ステーションを展開した場合　数億円の「借金」を抱えることになります。

この借金を一体何年の「ローン」を組んで支払えば良いか？
しかも肝心の「水素自動車」が今のガソリン車同様に「普及」しなければ「水素」を買ってくれる人がいないのです。

水素自動車「ミライ」がよく「売れている」ニュースを最近よく見かけます。
こういったニュースは基本的にCMです。企業や団体が売上向上を狙って「記者会見」を行い無料でニュースに取り上げてもらうという意図があります。

【鴨（狙い）はガソリンスタンド】
高額の「水素ステーション」を多額の借金を既存のガソリンスタンドに負わせ、「自分たち」（石油業界、水素業界、銀行）の利益獲得の為に利用しようというのが「彼ら」の狙いなのです。

「電気自動車」が普及するとあなた方「ガソリンスタンの経営者」は仕事を失い、「大変なこと」になりますよ！
だから多額の借金を背負ってでも「水素ステーション」のスタンドに変更してください。　お金は「銀行」がいくらでも貸します。「日本政府」が補助金出します、「保証人」になります、様々な「規制」（消防法の規制）も緩和します、『さあ、どうです、じゃんじゃん「借金」して「水素ステーション」を作ってください！！』

「鴨は経営に苦しむガソリンスタンド」なのです。


【ハイブリッド型GSの勧め】
ガソリンスタンドの正しい「未来」

があるとすれば、「ハイブリッド型のGS」への移行がもっとも現実的で「未来」のある選択だといえます。



【電気自動車は避けては通れない事実】
　社会的な背景（経済、環境）問題からも「電気自動車」は避けては通る事は出来ない事実です。

「じゃ、ガソリンスタンドは見捨てるのか？」
「ガソリンスタンドで働いている人々の暮らしはどうなっても良いのか？」

今回のブログの最大のテーマです。

【ハイブリッド型GS】
簡単に言うと「急速充電器」

ガソリンスタンド？

を設置したガソリンスタンドです。
既存のスタンドに一台「急速充電器」を設置するだけこの「ハイブリッドGS」は誕生し
ます。

 【普通のガソリンスタンド？】
我が家の近くにあるガソリンスタンドをベースに「スケッチアップ」で作成したものです。

基本的に既存の「ガソリンスタンド」と同じです。
　ただひとつ違うところは洗車器終了後の室内を掃除するスペースに「急速充電器」があることぐらいです。



【設備投資が最少】
この「ハイブリッド型GS」の特徴は「水素ステーション」のように「莫大な借金」を背負わなくても対応が簡単に出来ます。
現行の「急速充電器」は変電設備（キュービクル）を設置した場合でも４００万円以下で設置出来ます。

新車一台分で「ハイブリッドGS」は実現できます。
　水素ステーションのような多額の設備投資をしなくて済みます。

【何がどう変わる？】
「ハイブリッド型GS」が普及するとどういった変化があるでしょうか？
・電気自動車の普及が加速します。
・ガソリンスタンドの利用が減少します。
・ガソリン車が減少します
・家庭用充電設備の設置が増大します
・電力利用料が増大します
電力需要が増大し、電力コストが低減、家庭ないの「オール電化」がいっそう加速します、などなどガソリンスタンドの環境はますます厳しくなるでしょう。

例え「電気自動車」が普及して「急速充電器」が増大しても基本的には「家庭（自宅）」での「普通充電」（夜間）が基本となり、「ガソリンスタンド」での急速充電の利用は「限定的」である事は間違いありません。
【電気自動車社会こその成長戦略】
「電気自動車」が普及すると「ガソリン」など「ガソリンスタンド」にとって「減少」するものが増加しまよね。
ですが「電気自動車」が増加して「需要が拡大」するものも「多く」あるのです。

「電気自動車」が増えるのは当たり前ですが、「家庭用の普通充電設備」や「設置工事」も増加します。

電気自動車が売れれば売れるほど「この家庭用充電ボックス・取り付け工事」が発生します。
また、電力会社との「夜間電力」の契約取次も増加します。

「自動車」に詳しい「近隣のガソリンスタンド」が電力会社の販売・工事の優先的指定を受ければ「ガソリンスタンド」の今後２０年〜３０年の間は「安泰」です。

アパートなど借家に住んでいる人は「家庭用普通充電器」は設置困難ですからその人達には急速充電器で対応すればいいのです。ガソリン車も減少はありますが「レンジエクステンダー」など消費量もただちにゼロにはなりません。

「電気自動車社会」が訪れたからと言って全然悲観的になることは有りません。
くだらない「脱原発運動」をやめて「電力会社・電気自動車」と上手に付き合っていくことこそ「未来」の「ガソリンスタンド」のあるべき姿だと考えます。

「ガソリンスタンド」が立ち上がれば「電気自動車」の社会は必ず訪れます。

本当の意味で「地球に優しい社会」が訪れるのです。

大阪市を解体して「カジノ」を作ろう！！

【自民党・維新の会が共同でカジノ法案再提出】
自民党と維新の会が共同で『カジノ法案』を再提出しました。
今国会での法案提出を目指しているそうです。

自民党は与党である「公明党」を無視して「大阪」に巨大カジノを作ろうとしている『維新の会』と共同で「カジノ法案」の提出をめざしています。

「二重行政」のムダ削減と称して「大阪市」を解体する本当の意味はここだったのかもしれません！！


大阪市民の皆さん、住民投票の本当の理由を理解して、「投票」を行いましょう！！

成長戦略なきコナミスポーツ

【デフレ社会でのスポーツクラブ】
インフレ型産業である「スポーツクラブ」は「デフレ社会」が長引くと非常にもろい経営体質を露わにします。
多くの人々が「給与」の削減にあい、「健康」に使う「お金」も減少の一歩をたどります。

今の日本社会は「デフレ」です。
商品・サービスの価格を安くすることや価格はそのままで「付加価値」を高める以外、このデフレ社会で生き残る事は出来ません。

では「スポーツクラブ」について述べてみましょう。

【最近の傾向】
スポーツクラブの「経営形態」は主に２つあります。

「スポーツマンが経営に携わっている会社」
スポーツクラブのインストラクターが経営を握っているタイプで、「コナミスポーツ」などがそれに当たります。
スポーツクラブのオペレーションについては詳しいものの、企業の運営に必要な財務知識や組織を動かす経営ノウハウに関しては能力を欠いています。
簡単にいえば「数字」に弱く、「知識」に乏しいといえます。
　極めて「動物的」な考え方を持っていて　行動パターンは「群れる」ということです。
社会が「インフレ状態」であればこのような形態でも会員数は増加することができましたが今はデフレです。

「経営のプロが経営にタッチして運営している会社」
「ジョイフィット」を運営しているウェルネスフロンティア（オカモトホールディングス・グループ）などがそれにあたります。

この経営形態は理想な形ですが「トップダウン」的な考え方を重視するため、「数値優先」の考え方が先行してしまい「行き過ぎる」と「数字に弱い運営スタッフ」との対立が「勃発」します。

特に「経営陣」が「目標」を見失った場合などにその対立が大きくなります。

デフレがあまり深刻化していなかった時代に成長した「老舗スポーツクラブ」は「デフレ社会」への対応が遅れ、「電気料金」「人件費」「サービス」などのコストダウンが対応出来ないまま　現在の経営状況を現しています。

【コナミの憂鬱】
コナミスポーツクラブは「マイカルグループ」であった「ピープルエグザス」をTOBで取得し、その後　中・小のスポーツクラブの吸収合併を繰り返し、また巻く間に日本最大の「スポーツクラブ」に成長しました。
ところがその「肥大化した組織」

を動かすだけの「組織」が出来ていませんでした。

体を動かす「筋肉」や「神経」が備わない巨大な体が出来上がってしまったのです。
その巨大な体のまま「氷河期（デフレ）」を迎えてしまったのです。

インフレ時代についてはこれらの「数字」にとらわれる事なく経営できていましたが、長期にわたる「日本のデフレ社会」（現在も進行中）では、「やる気」だけでは数字は伸びません。

【デフレに対応した新形態のスポーツクラブ】
（デフレ社会」の特徴）
デフレ社会で勝ち残るためには「デフレ」が「何」であるかを認識しないと対応出来ません。

（キーワード） ・給料・所得の減少がデフレなので「低価格」「高付加価値」が要求される。

・「価格」に敏感

・全てにおいて「消極的」

・「運動」もデフレ

「健康」を維持するには
（道端を走れば良い。）
（登山すれば良い。）
（市営プールで泳げばいい）
（公園で「ゲートボール」すればいい）

などなど。

お金のかかる「スポーツクラブ」で「運動」する意味はなくなっているのです。

「デフレ」化した社会では「徹底したコスト削減」を「消費者」（会員）に還元しなければ新たな会員獲得は不可能です。
　会員としての「メリット」が実感出来ないから「離れて」しまうのです。


【付加価値を勘違いするな！！】
「高付加価値」＝「高級」と勘違いしている人が多いのに驚きます。
でもこれは間違いです。
「付加価値」とは価格が同じでも「価格」に反映されない価値（サービス）があるということです。
簡単にいえば「オマケ」がついていることなのです。

例えば「ラーメン店」。
同じラーメン１杯でも
・「餃子」サービス
・「ご飯」サービス
などがこれに当たります。
これは必ずしも「物」である必要はありません。
「他店よりも旨い」「雰囲気が良い」「親切」などもそれに当たります。
ですが、「うちはサービスが良い」「雰囲気が良い」「味が良い」だからウチのラーメンの「価格は２倍します」ではただ単に「高級ラーメン店」であり、「高付加価値」を提供するラーメン店ではありません。

話はそれましたが、「デフレ社会」では「価格引き下げ」、「高付加価値」が非常に重要なのです。

【スポーツクラブの成長戦略（おまけ）】

　・巨大スマートフォン市場を取り込む
スポーツクラブだからこそできる「スマートフォン市場」の取り組み

１・ブルートゥースヘッドセットのクラブ内での販売
２・モバイルWi-Fiルーターの販売（ WiMAXのみ）

・家族割り、シルバー割引、などの割引の復活

・外部活動の充実（集団ランニング、運動会、里山登山、キャンプ、スキー・スノボーツアー、海水浴など）

1、２は販売利益が見込めますがその他は「利益」は見込めません。


【「誰かが儲かる」と必ず「誰かが損をする」】
これは「社会普遍」の法則ですが、企業活動を続けていくとこの当たり前の考え方が理解出来なくなってしまいがちです。
だからこそ「誰も買わなく」なってしまうのです。

【売り手の「都合」と買い手の「都合」】
売り手は「高く」売りたい
買い手は「安く」買いたい

この「売り手」と「買い手」

の価格が「＝」（イコール）になった時に「ベスト」な商いが成立するのです。

どうすれば「買い手」に受け入れてもらえるのか？
　経営の悪化している企業は全ての情報不足に陥りやすい状態になりがちです。

「彼を知り己を知れば百戦あやうからず」
孫氏の有名な言葉ですよね。
企業活動に置き換えれば「顧客の嗜好、自社の強み、弱みをきちんと把握すれば負ける事はないという例えです。

企業経営者や経営を学んでいる人々からすれば「経営戦略のバイブル」となっている「孫氏の兵法」ですが「スポーツマン」あがりの経営幹部ではそういった知識を身につけておらず、「情報」の意味することの重要性を全く理解できないのが現実です。

デフレ社会は「価格の引き下げ」が極めて重要
になってきますが、それら全てを「スポーツクラブ」が賄う必要はありません。

次回は【スポーツクラブの成長戦略（おまけ）】の詳細、注意事項を述べてみたいと思います。

「デフレ社会」でも生き残る道はあるのです。

相変わらず26℃、コナミスポーツクラブ大野城！！

【今日も室温26℃！！】
外気温が上昇して18℃を超えました。日一日「春」めいてきました。
ところが、「コナミスポーツ大野城店」の室温（トレーニングルーム、更衣室、全ての室温）
が常に26℃.
 「サウナスーツ」を着て運動をしているみたいです。

「業者」（メーカー・ダイキンエアコン）を呼んで治してもらえ、と支店長に助言したが何もなされないまま、現在に至っている。

スタッフの話によると「（会員の体温、機械の動作温度）が室内温度を上げ、どうしようもない」「暑かったら言ってください。冷房入れますから・・・。」という回答が帰るてくる始末である。

「同じように会員がいて、同じ機械を使用している『コナミスポーツ筑紫野』は同じように暑いのか？と聞くと向こうは天井が高いから！」という答えが帰ってきた。
答えが意味不明である
普通、天井が低ければ室内の容積は減少し、エアコンはよく効くはずである。
温度管理はより効果が高い。

これが「九州・福岡大野城のコナミスポーツ」の現状です。
【原因はこれかも知れない】
いくらエアコンのリモコンをいじっても「温度が26℃になる」と言うのは「壊れている」か別の何かが原因だ！
暖房を入れない限り、温度は上昇しない。（多少は上昇するが、それは微々たるものである）

【電気代は膨大】
周年を通じて常に26℃の温度が維持される（真冬でも、エアコンを使わない春や秋でも）本部の経営陣は知っているのか？

コナミの皆さん！
リストラ・経営合理化して　血の滲むような事をしてまで「利益」を生み出して来たコナミの皆さん。
１００％子会社の「コナミスポーツクラブ」が月に何百万・何千万もの電気代を「無駄」に浪費している事実をご存知だろうか？

電気代などは目に見える情報である。
そうした情報は経営者が簡単に習得できる。
「問題」が見える。経営赤字の原因が見えるのだ。あとは「改善」すれば会社は良くなる。
経営者が「末端のお店」に行っていない（見ていない）証拠です。
現場を見ていないから「わからない」のです。


優れた経営者ほど「悪い事」を聞きたがるものです。

経営者はすぐにでも現場を確認すべきだ。
資本金を減額して見せかけだけ「黒字」を出しても「赤字体質」は変わらない。

チンピラはどっち？

【「大阪都構想」で揺れる大阪】
橋下組長？橋下市長が構想した「大阪都構想」で内閣官房参与「藤井聡」京都大学教授と「橋下」大阪市長の熾烈な戦いがエスカレートしています。

橋下市長が名指しで「バカ、チンピラ」と呼んでいる「藤井聡」内閣官房参与、京都大学大学院教授のコメントでした。

大阪にお住まいの皆さん、橋下市長の元、「大阪」が暮らしやすくなったと思われる方はいるでしょうか？
「大阪府の財政」が豊かになっても「大阪市民」の暮らしが良くならないと「全然」意味がありません。

「公共事業削減！！」すごく聞こえがいいように思えますが、言い換えると「大阪市民」のためには「一切、お金は使わないぞ！！」といっているだけなのです。

5月の住民投票　大阪市の市民の皆さんちゃんと考えて投票しましょう！！

最新動画がアップされました。
ごらんください。