電気自動車と内燃機関自動車(ガソリン、軽油、水素、LNG)の覇権争いは長い長い歴史が存在します。
電気自動車の登場は1880年代に登場した。
現在主流であるガソリンエンジン車の5年前の話しです。最初の自動車は実は電気自動車なのです。
それが、ガソリンエンジンの急速な発展により瞬く間に市場を席巻していったのです。 それ以降、ガソリン・石油社会が社会の中心になっりました。
【ブッシュとオバマ】
石油会社の支援を受けて石油会社寄りの政策を行なったのが「ブッシュ」であり、電気自動車が有利な政策(グリーンニューディール政策)を行なったのが「オバマ」政権です。
米国ではこれらの戦いが鮮明でしたが、日本におけるこれら、石油会社と電気自動車の戦いは鮮明ではありませんでした。
これは自民党が長期に渡り 政権の座に着いていたからです。
自分達に有利な政策を望むのであれば、政権与党である「自民党」を支持するのが当然の結果ですよね。
今までは電力業界・石油会社は共に「自民党」を推していましたが、「原子力発電の推進」「CO2の削減」「オール電化の流れ」「米国のオバマ大統領の誕生」から「電気自動車」の流れが強まりました。こういった状況から危機感を感じた石油業界(ガス業界も同じ)は自民党支持から自分達を支持する政党を求めました。
これは自民党が長期に渡り 政権の座に着いていたからです。
自分達に有利な政策を望むのであれば、政権与党である「自民党」を支持するのが当然の結果ですよね。
今までは電力業界・石油会社は共に「自民党」を推していましたが、「原子力発電の推進」「CO2の削減」「オール電化の流れ」「米国のオバマ大統領の誕生」から「電気自動車」の流れが強まりました。こういった状況から危機感を感じた石油業界(ガス業界も同じ)は自民党支持から自分達を支持する政党を求めました。
それが「民主党」です。
【日本は電気自動車の先駆者】
電気自動車と言うと米国のテスラモーターズが有名ですが、2004年慶応大学は世界最高速の電気自動車エリーカ(時速370キロ、30分充電、で300Kmの航続距離を誇る)を開発しています。
ただし、電気自動車の消滅を目論む「民主党政権」が誕生した為、これ以降開発は頓挫し、米国のテスラモーターズにその場を奪われてしまいました。
【1キロ1円の圧倒的に安い燃料代】
電気自動車は原発の登場により、圧倒的な燃費でもって開発されました。
今ガソリンはリッターあたり10キロ程度です。1リッター150円とすると150/10=15円/1kmとなり、電気自動車の15倍の高値となります。
急速充電器は定価ベースだと200万円前後しますが90万円程度の補助金が交付されるので110万円程度の出費で設置できます。ガソリンスタンドよりも遥かに安くできます。
【急速充電器で30分の充電時間】
電気自動車の欠点は高額の車両価格と航続距離の短さです。
一回の充電でかかる時間は急速充電でも30分程度かかります。ガソリンスタンドでも5分とかかりませんが、電気自動車に批判的な人々はその部分だけ指摘しますが、それらは簡単に解決できます。
充電するのに30分かけるのではなく、30分以上駐車するときに充電すればいいだけの話です。昼食、買い物、映画、散髪、お茶飲み等普段の生活の中で30分以上 車を止めている時間は以外に多いものです。そこで充電すればいいだけの話です。
昼食、買い物、映画、散髪、お茶飲みが一つに集まった場所があります。それはショッピングモールです。
イオンは各地の店舗に電気自動車の充電ステーションを設置地し始めました。設置してから数年間は無料で使用できます。
イオンが始めたことによりその他大手のショッピングモールが追従することは間違いありません。
【民主党政権から鈍化したインフラ政策】
高速道路のパーキングエリアに急速充電器が設置されれば日本中何処にでも電気自動車で行く事ができますが、何故か東名エリアの限られたSAにしか設置されていません。
米国ではこの充電ステーションの設置を急スピードで行なっています。電気自動車が普及する目安はこのインフラ政策が欠かせませんが、電気自動車社会を阻止するために誕生した「民主党」にはインフラ整備を期待する事は出来ません。
【充電するには電気が足らない!!】
電気自動車が普及するためには電気が圧倒的に足りません。原子力発電の膨大な発電力が必要となります。
逆に言えば「原子力発電所」を潰せば電気自動車社会を阻止する事ができます。
民主党議員が全て「脱原発」に走るのはそういう目的があるからです。全量買取制度制度によって電気料金が高騰すれば、電気自動車時代を更に遠ざける事ができます。
【電気自動車はパンドラの箱】
私は電気自動車を考えた時に「これはパンドラの箱だな!」と思いました。 誰もがこの電気自動車の絶大な効果を知っているのに、[電気自動車」が破壊する社会の大きさに誰も手を出せないものであることもわかっていました。
そのパンドラの箱はオバマ大統領の手で「グリーン・ニューディール政策の誕生」で開けられてしまいました。
再生可能エネルギーでは日本の電力を賄うことは出来ません。また、毎年毎年とんでもない値上げを繰り返す電気料金に国民が耐えられるとも思えません。
今始まっているメガソーラの会社はあと数年の命です。買い取りが中止になったら彼らの存続はありません。
日本に未来はあるのか?
ふとそう思っている今この頃です。
【日本は電気自動車の先駆者】
日本のエリーカ |
ただし、電気自動車の消滅を目論む「民主党政権」が誕生した為、これ以降開発は頓挫し、米国のテスラモーターズにその場を奪われてしまいました。
【1キロ1円の圧倒的に安い燃料代】
電気自動車は原発の登場により、圧倒的な燃費でもって開発されました。
今ガソリンはリッターあたり10キロ程度です。1リッター150円とすると150/10=15円/1kmとなり、電気自動車の15倍の高値となります。
急速充電器は定価ベースだと200万円前後しますが90万円程度の補助金が交付されるので110万円程度の出費で設置できます。ガソリンスタンドよりも遥かに安くできます。
【急速充電器で30分の充電時間】
高砂電気 |
一回の充電でかかる時間は急速充電でも30分程度かかります。ガソリンスタンドでも5分とかかりませんが、電気自動車に批判的な人々はその部分だけ指摘しますが、それらは簡単に解決できます。
充電するのに30分かけるのではなく、30分以上駐車するときに充電すればいいだけの話です。昼食、買い物、映画、散髪、お茶飲み等普段の生活の中で30分以上 車を止めている時間は以外に多いものです。そこで充電すればいいだけの話です。
昼食、買い物、映画、散髪、お茶飲みが一つに集まった場所があります。それはショッピングモールです。
イオンは各地の店舗に電気自動車の充電ステーションを設置地し始めました。設置してから数年間は無料で使用できます。
イオンが始めたことによりその他大手のショッピングモールが追従することは間違いありません。
【民主党政権から鈍化したインフラ政策】
高速道路のパーキングエリアに急速充電器が設置されれば日本中何処にでも電気自動車で行く事ができますが、何故か東名エリアの限られたSAにしか設置されていません。
米国ではこの充電ステーションの設置を急スピードで行なっています。電気自動車が普及する目安はこのインフラ政策が欠かせませんが、電気自動車社会を阻止するために誕生した「民主党」にはインフラ整備を期待する事は出来ません。
【充電するには電気が足らない!!】
電気自動車が普及するためには電気が圧倒的に足りません。原子力発電の膨大な発電力が必要となります。
逆に言えば「原子力発電所」を潰せば電気自動車社会を阻止する事ができます。
民主党議員が全て「脱原発」に走るのはそういう目的があるからです。全量買取制度制度によって電気料金が高騰すれば、電気自動車時代を更に遠ざける事ができます。
【電気自動車はパンドラの箱】
私は電気自動車を考えた時に「これはパンドラの箱だな!」と思いました。 誰もがこの電気自動車の絶大な効果を知っているのに、[電気自動車」が破壊する社会の大きさに誰も手を出せないものであることもわかっていました。
そのパンドラの箱はオバマ大統領の手で「グリーン・ニューディール政策の誕生」で開けられてしまいました。
電気料金で作られるメガソーラ |
今始まっているメガソーラの会社はあと数年の命です。買い取りが中止になったら彼らの存続はありません。
日本に未来はあるのか?
ふとそう思っている今この頃です。
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