水害問題に加えて「公害問題」

【「鬼怒川水害は人災！、で新たな問題】

「鬼怒川堤防水害」で問題になっている

「太陽光パネル」設置業者は水没した太陽光パネルを粉々に粉砕・急ピッチで撤去、新たに建設しようとしています。

　
確かに、鬼怒川の自然堤防を削ったのは別の「太陽光パネル」設置業者に違いありません。
　

しかし、「太陽光パネル」には人体に有害な物質である水溶性の「鉛」や「カドミウム」で構成されています。

その「有害物質（公害物質）」の含まれているパネルを粉砕・撤去しているのだから、それらに含まれる「有害物質」はその地面に垂れ流し状態になり今後、数十年間近隣住民の「健康」を蝕み続けるのです。　

【太陽光パネルは２０年で地権者に返還】
太陽光パネル設置業者はその「土地」を購入して「設置」しているのではありません。
２０年間、二束三文の賃貸料でもって貸しているだけなのです。

２０年後には「鉛」や「カドミウム」に汚染された農地が地権者に返還されます。

こんな「汚染された土地」返して欲しいですか？

政府や環境省、市町村はこれら「土壌汚染」を厳しく監視しなくてはなりません。

当然ながら、これらの「危険性」が解決しない限り新規の「太陽光パネル」の設置は許されません！！

すでに壊れていた鬼怒川堤防！！

【鬼怒川水害は「太陽光パネル」が原因】

鬼怒川堤防は台風が来る前から壊れていました。
　
左の写真は堤防が崩れる前の航空写真です。太陽光パネル設置業者はすでに「トンズラ」状態です。

鬼怒川周辺の住民たちはそのことに気付いていましたが「鬼怒川の堤防を削って

太陽光パネルを設置していたという報道」は一切ありません。

太陽光パネルは「規制緩和」されて「建築基準法」の適応は受けなくなりました。
「太陽光パネル」には「ガリウムヒ素」などの危険物質で構成されています。（「太陽光発電の危険性」）

また、今回のように「建築基準法」の適応を受けない？（規制緩和したため）「物」であるため地面を削って整地するだけでいとも簡単に設置することが出来ます。

設置業者は「堤防の一部分を削って合法的に設置した」と言い訳していますが、堤防は「草木」に覆われて堤防の機能を有しています。
その大切な「草木」を撤去して太陽光パネル」を設置したのだから「堤防」としての強度は失われ、その弱くなった部分から徐々に「堤防」を崩壊していったのです。

河川敷や堤防の管理運営は「国土交通省」が行っています。
　「何故！太陽光パネル」の設置許可を出したのか？、誰が「建築基準法」の「規制緩和」を行ったのか？

今回の鬼怒川水害事故を教訓に全ての「太陽光パネル」の危険性・有害性を検証していく必要が私達日本国民の義務だと思います。

鬼怒川だけではないのです。

白紙撤回した新国立競技場は大赤字決定！！

【オリンピックが終わればゴミスタジアム】

安部総理が白紙撤回した「国立競技場」、白紙撤回した時点ですでに「赤字経営」が余儀なくされました。

新しい国立競技場は屋根なし、カフェやレストランなどの商業施設もなく至ってシンプルな構造になり、大幅な経費削減になりそうです。

しかもオリンピック終了後は経営管理は民間に委託される予定になっています。

「めでたし」、「めでたし！」？

本当にそうなのでしょうか？

オリンピックのイベントであれば観客は呼べますが、２０２０年以降に東京でオリンピックが行われる予定はありません。前回のオリンピックから５０年たってから２度目の開催であり、建物の「耐用年数は過ぎており、今回の建て替えが計画されていました。

２０２０年の東京オリンピックは７月２４日〜８月９日となっておりパラリンピックの開催を考慮しても多々だか２ヶ月の使用となります。

たった２ヶ月の為に２０００億円〜３０００億円使うのはとても無駄ですよね。

だったら１５００億円あれば十分じゃね～の？

でも、ここで考えてみてください。１５００億円かけても「陸上競技」や「ラグビー、サッカー観戦」だけで高額の入場料金を払いますか？

コンサート開催できないスタジアムでは８００００人のスタンドを満席にすることは不可能です。

民間に委託しても「陸上競技」や「ラグビー」、「サッカー観戦」だけでスタジアム運営を行うことは出来ません。

「コンサート」や「商業施設」の併設がなければ生き残れないのです。

新国立競技場を設計したデザイン事務所の「当たり前」な反論声明！！

世界的なデザイナーの「安藤忠雄氏」は同じデザイナーとして「言い分」はないの？

「祝い！川内原発」

【川内原発の再稼働】

「原発怖い！」という誤った考え方で「停止」させられていた川内原発がやっとのことで明日「原子炉」に火が灯ります。（原発は火力発電ではないので「火」は使わないですが・・）

「日本左翼放送局」で

あるNHKによると世界最大と誇大放送している「福島原発事故」。

この「福島原発事故」では放射能で死亡した人は一人もいません。

放射能の影響で死んだ牛や豚なども１頭もいませんでした。

その一方で「食料が与えられず餓死した家畜」が何千頭もいたのは事実です。

「これってどここが危険なの？」


とツッコミたくなるのですが、電気料金の高騰によって「エアコン」のスイッチが入れることができず、「熱中症」で命を落としたお年寄りの数は一人二人ではありません。

まっ、ともあれ「明日、川内原発」は再稼働します。

「反原発活動家」は「原発再稼働」を阻止するために日本中から川内に集結しています。

九州電力や鹿児島県警は万全の「警備体制」を整えてください。

「原発テロ」の危険性！！

「爆弾搭載のドローン」が川内の空を飛び交うかも知れません！

コナミスポーツだけWi-Fi（スマホ）使えない！！

「業務用テレビゲーム業界」で人気を得て１９８４年１０月にコナミは東証一部に上場しました。任天堂「ファミリーコンピューター」が発売された翌年です。
その上場で得た莫大な資本を元に流通大手であった「マイカルグループ」（現イオングループ）のスポーツ事業部門の「ピープル・エグザス」を吸収合併して「コナミスポーツクラブ」は誕生しました。

今では「コナミ」と聞くと「スポーツクラブ？」という返事が帰ってくるくらい浸透していますが、本来は「大手IT企業」なのです。
簡単に説明しましたがそのIT企業である「コナミスポーツ」の店舗ではWi-Fiが使えません。
「コナミスポーツ」の店舗の多くは建物や設備が古く、「スマートフォン」が利用出来る「環境下」にはありません。
そのため「Wi-Fi」を導入してほしい！と数年前から訴えてきましたが叶えられませんでした。

「IT企業」で上場したハズのコナミスポーツクラブですが店舗では「スマートフォン」が使用できず、この間にも競合他社である「ルネサンススポーツクラブ」、「ジョイフィット・スポーツ」などが店内での「Wi-Fi」を設置運用しています。

【コナミだけがスマートフォン、アイホンを使えない】
スマートフォンアプリをIT企業である

店舗で使えないアプリ

「コナミ」の威信をかけて作成したアプリですが、「店舗」ではアイホンもスマートフォンも使えません。

これはデーター通信回線が使えないからです。

毎日、必ず持ち歩いている「スマホ」は「着替え」とともにコナミスポーツクラブのロッカーのカバンの中です。



【利益の出るWi-Fiづくり】
本来Wi-Fiは「無料で利用」することの出来る電波です。

本来、Wi-Fiは（ワイヤレス、無線規格）です。
　どこの端末（スマートホン、タブレット、パソコン、プリンタなど）をワイヤレスで接続するLAN接続の規格の一つです。
　
　Wi-Fiはドコモ、ソフトバンク、au に高い使用料を払って利用しなければならないものではありません。

　これは、スマートフォンの料金が複雑過ぎて「本当」に必要なものが見えなくなっているのと同じに公衆Wi-Fiも複雑になっていて「専門知識がないと分からない世界」を演出されています。

　その結果、もちは「餅屋」、
　という具合に本当は安く出来るにも関わらず、ドコモ、ソフトバンク、auなどに高額の月額使用料を払わされるのです。

Wi-Fiはコードレス無線の標準規格であり、「無料」で利用出来るものです。

Wi-Fi導入には「Wi-Fiルーター」の購入と　日本でサービスを開始した「アップルミュージック」などの音楽配信や「YouTube」などの動画配信サービスなどに見られるストリーミング再生を行うためにも「高速・使い放題」の通信回線が必要ですが、それ以外のものは必要ありません。

高速回線・セキュリティーの強化した最新のWi-Fiルーターは１万円程度で購入できます。

高速通信回線はNTTの光回線でも月額６０００円程度。

初期費用として「ルーターの購入費用」がかかりますがランニングコストは「月々の回線利用料金」だけです。

「Wi-Fiの無料提供」は「会員」のメリットに多大な貢献を行います。

ですが、「額は安い」とはいえ、Wi-Fiの無料提供には利益を生み出すことはありません。

自社回線を使えば更にコストダウンが可能ですがやはりそこからは１円の利益も生み出さないことには変わりません。

【利益の出るWi-Fi】
会員のメリットを考えつつ、スポーツクラブの利益も作り出す方法があります。

「日本最大の会員数」を最大限利用する。

長くなったのでこの先は次回、ということで・・・。

※予告・画像のみ

世界中の恥さらし！！

【世界中にコンペしてこの結果！】
世界中の建築家にコンペ

してデザインを募集したのに「お金がないからやめます！」じゃコンペの意味がありません。

日本人以外の世界中の人々は「日本が世界一のお金持ち国家」であることを知っています。

今後、日本のコンペに参加する建築家はいなくなるでしょう！！

日本人は韓国人以上の「恥さらし」の国家です。

知ってますか？

日本の借金１０００兆円って「誰が借りてるの？」

日本の借金１０００兆円って「誰が貸してるの？」

あなた！「答えられますか？」

植民地としてのギリシャ！！

【ギリシャ国民はドイツの奴隷！！】
小国ギリシャがユーロに入った時からギリシャの運命は決まっていました。
限られた地域で「誰かが徳すれば」「誰かが損をする」のは当たり前です。
ユーロばかりではありません。

例えば「TPP」。この最大の目的は「日本」の「富」をアメリカが奪い取る為に計画されています。

【4コマ漫画】
ギリシャ問題をわかりやすく漫画にしました。

＜メルケル＞お金貸してあげるから「ドイツ車」を買ってね！！

＜チプラス＞メルケル閣下！！払う金がありません！！
＜メルケル＞公務員削減、消費税増税しなさい！！

＜メルケル＞ギリシャはドイツの植民地よ。ちゃんとお金、返しなさいよ！！、パルテノン神殿はうちがもらうわ！！
＜チプラス＞「うそ〜！」、「植民地？」

＜メルケル＞オランダ、スペインを逃がすんじゃないよ！！

今度は日本が「アメリカ」のギリシャになります。
今「郵便貯金」がアメリカに狙われています。

既に「厚生年金基金」はアメリカに奪われたのはご存知のはずです。

スポーツクラブの成長戦略（おまけ）２

【今はデフレ】
現在の社会は明らかに「デフレ」です。今季の上場企業の社員の給料は軒並みアップしましたがそれ以上に税金、電気代、円安による物価の上昇により、「実質賃金」は減少しています。
　「給料は増えたが財布の中身は減少した」というのが現実なのです。そしてその給料は来年の「春闘」を迎えるまでは上昇することはありません。ひょっとしたら来年は上がらないかもしれません。
「デフレ化」した社会でスポーツクラブが新規に会員を集めるにはさらなる「会費の値下げ」しかありません。「新規顧客」を集める事は不可能に近い状況です。

【利益を確保する3つの方策】

①新規顧客（会員）の獲得
②既存顧客（既存会員）の維持
③経費・コストの圧縮

①の新規顧客はデフレ社会では期待薄です。テレビ、雑誌などの広告媒体を利用してもまるで効果が得られません。
ただし、「会費半額！」など「安さ」を売りの宣伝広告だけは絶大な効果が出ます。（かなり難しいと思いますが・・？）

新規顧客を獲得するためには「新規顧客」のメリット（価格やサービスの充実度）を考えていかなければなりません。

②現行の「会員」を維持することです。

会員の増減は必ずあります。
デフレなので「新規顧客」の獲得は難しい事はお話しました。

なので「新規顧客」を高い「広告料金」を払って行うよりも毎月発生する会員の「脱会」を食い止める方が有意義です。

そのためには「会員」に対するサービスの低下や会員の「不利益」に関わる事は極力避けなければなりません。

「サービス向上」にはお金（設備投資）が必要になります。

③経費削減・・　長期のデフレ社会の中で企業が存続、成長していく道筋は「そう多く」ありません。そういった社会情勢で利益を追求する事は「経費削減（コスト削減）」以外に方法がありません。

コスト削減の順序は
①電気代
②消耗品・広告宣伝費
③人件費

スポーツクラブなどのサービス産業ではコスト削減するには「電気代」と「人件費」しかありません。
このうち「人件費」は居客のサービス低下につながる為、コストダウンには限界があります。
ということは「電気代」しかありません。

【効果的なコストダウン】
売上が鈍化している「コン

ビニ」はいち早く「店内照明」をLED化しました。その結果「LED照明器具」は大幅に価格が引き下げられ、更なるコストダウンが可能になっています。

ちなみに「コナミスポーツ」は「電気代」を削減しないで会員のサービス低下につながるプログラムの縮小ばかり実施しています。
　
　これではどんどん会員数が減少していくのもうなずけます。

スポーツクラブにおけるコストダウンの中心となるのは「電気代」しか無いのです。
そのためには「空調機の見直し」、「照明計画の見直し」が必要です。

２０年たった空調機と最新の空調機では消費電力や効率などの面で大きく異なります。これは照明器具についても同じことがいえます。現行の蛍光灯からLED 照明器具に取り替えるだけでも大幅に消費電力は抑えれられます。

「そんなこと、言っても照明器具入れ替えるだけでもお金がかかるじゃないか？」と言われるかもしれません。

「空調機は入れ替える」しか方法がありませんが、照明器具は入れ替える事なくコストダウンが可能です。
簡単にいえば「照明計画の見直し」です。　新たな設備投資は必要ありません。照明スイッチをオフにするだけで電気代は削減出来ます。
必ずしも現在の照明が全て点灯しいる必要はありません。
「安全」に運動ができるだけの照明があれば良いのです。

「コストダウン」はどうしても内向きな話になってしまうのでこの辺でやめておきたいと思います。

「コストダウン」は「成長戦略」を実現するための「お金」を作り出すためのものです。

　「血に物狂い」で生み出した貴重な「お金」を将来の利益を生み出す「投資」（設備投資）に使わなければ、企業の成長はありません。

次回は本題の「スポーツクラブの成長戦略」を説明したいと思います。

GDP大幅改善？３．９％に上方修正？？？

NHKのニュースによると「1〜３月のGDPの確定値は３．９％になったと発表をしました。
　政府は「景気が回復している」というものですが実際には景気が回復してはいない。
一つの理由は「原油価格」の先物取り引きが上昇に転じたことです。
原油価格が上昇しても「国民所得」が上昇するわけではありません。　ガソリン価格や電気は上昇し、国民の「実質所得」は減少・目減りを起こし、国民の購買意欲は減少に向かうのは間違いありません。

もう一つの理由は４月から実施された「軽自動車税の大幅引き上げ」が販売店の「新古車」の在庫を上昇させたためです。
この在庫生産が大幅にGDP(国内総生産）を引き上げました。

現在、全国の軽自動車販売店の「新古車在庫」は半年分の在庫は保有しているものと思われます。
町の中古車ディーラーには「新古車」の軽自動車がところ狭しと並べられています。

当然、軽自動車メーカーは生産調整に入っています。

４〜６月期のGDPがどういった数値を表すのか「見もの」です。

サラリーマンの「給与」は来年の４月までは上がらないので財布の口は固く閉ざされたままです。

本当に景気は回復したのか？
安倍政権の評価を国民は見極めなければならないのです。

電気料金（再エネ賦課金）210％上昇！！再エネ

５月分の「電気料金のお知らせ」を見て愕然とした。

今月より電気料金に上積みされて請求される「再エネ賦課金」の料金が決まりました。

４月までは0.75円/kwhだったのが今月からは1.58円/kwhになります。

その上昇率は実に210％（2,1倍）になります。

我が家は一人暮らしのアパートなので今月は182kwh、再エネ賦課金287円です。

一般家庭の平均使用量は300kwh以上なのでその場合の「再エネ賦課金」は1.58✕300kwh＝474円になります。

実はこの「再エネ賦課金」ってなんでしょうか？

支払いは「電気料金」に加算されますが「電力会社」に支払われるものではありません。

この法律は時の総理大臣であった「菅直人」がソフトバンクの「孫正義」にそそのかされ、ソフトバンクが莫大な利益を得る為に強引に「法制度化」された経緯があります。
「2020年に標準家庭で月額276円、再生可能エネルギーの賦課金は高くない」
と「スマートジャパンの石田雅也氏は2013年に発表しましたが、我が家の今月度の再エネ賦課金は287円です。
「嘘、つくなよ！！」

この男のいうことは信用できません。
スマートジャパンの石田さん！

ちなみに「ソフトバンクの孫正義」は太陽光発電の国民負担は100円程度とほざいていました！！

大阪市民の選択

【危険な考え方】
いよいよ、「大阪市廃止」

の住民投票が近づいています。

橋下市長（インチキ弁護士）の「大阪市廃止構想」のカラクリをきちっと理解して「投票」してください。

投票を棄権すると橋下市長の親衛隊が勝利を納め、あなた方の「大阪市」は廃止されることになります。
一旦廃止された「大阪市」は2度と元には戻りません。
必ず、「投票」に行ってください。

大阪市が廃止されると「大阪市民の住民サービス」は間違いなく低下します。

日本人のほしい電気自動車！！

【テスラ・ミニとアップル・カー】
今の日本人が欲しがっている「電気自動車」はズバリこれです。

希望的な意見なので今現在の話ではありませんが、日本の自動車業界を変える原動力になるのは間違いありません。
【背景】
日本政府は「軽自動車」を捨てて普及する見込みの無い「水素自動車」を推し進めています。
米国からは「軽自動車」に対する優遇措置を廃止するように圧力をかけられています。

その中で軽自動車業界は新たな道を歩まなければ「生きてゆく事すら厳しくなっています。

【テスラ・ミニ】
電気自動車のトップメーカーに躍り出た米国テスラ・モーターズの日本市場戦略車です。

〈まずはデザインから〉

スズキのハスラーじゃねー？

「テスラ」と「ハスラー」
もじってねー？

決して「ウケ」を狙ったものではありません。

「日本の軽自動車市場」はすでに成熟期を終了して「衰退期」に入ったとされています。

　【テスラ・ミニ】詳細
（考えられるテスラ・ミニの詳細）
サイズ　　　現行の軽自動車枠のサイズ
駆動方式　　モーター駆動
走行距離　　３０km（バッテリーのみ）
※オプション　レンジエクステンダーユニットにより、最大２００km

開発・テスラ・モーターズ（駆動ユニット）
製造・スズキ自動車
販売・スズキ自動車

価格　　　　　　　　　１２０万円前後
レンジエクステンダーユニット　　３０万円程度

合計　　　　　　　　　１５０万円程度

※車体はズズキの現行モデル、パワートレインの設計はテスラ・モーターズ、オプションのレンジエクステンダーユニットはマツダ製（ロータリーエンジン）を使用。
輸送コスト削減の為、日本国内の工場で生産。
※電力問題が解決するまでは、レンジエクステンダーは必須条件

作れないことはないはず。

「どうです、ほしいでしょ！！」

〈アップル・カー〉
話題に上がった〈アップル〉

の電気自動車ですが、テスラ・モーターズのように「アメリカ」仕様ではなく、「アップル」人気の高い日本での販売を目指す可能性が高いと思われます。

その場合は「テスラ・ミニ」同様「軽自動車枠」での販売を目指すかもしれません。

三菱の電気自動車

テスラ・ミニ同様、バッテリー搭載量を減らして車両価格を抑え、レンジエクステンダーユニットを搭載したモデルの可能性も考えられま

す。日本の軽自動車メーカーとの共同開発も考えられます。

軽自動車は「高額」な「水素自動車」への転換は出来ません。

「低燃費」が売りでも「エコカー」としてのハードルが高く、政府からの優遇措置などは厳しくなっています。

「軽自動車」こそ「電気自動車」のメリットは大きいと思われます。

あいかわらず26℃。夏も近いのに便座ヒーター入りっぱなし！！

以前、真冬の気温でも室内温度26℃、と警告したが一向に改善されないまま、夏を迎えそうである。気温が下がる秋口まで誰も気づかれないまま、問題は先送りされ、電気代を下げ経営赤字を改善する事は出来なくなってしまった。

今回は別の話。
もうじき夏になるというのに「コナミスポーツ大野城」のトイレの

便座ヒーターが入りっぱなしです。

冬が終わったら便座ヒーターのスイッチは切るのが当たり前ですよね？

「便座ヒーター」のスイッチを入れたり切ったりすることはいちいち「上司」に指示を「伺う」ものではないハズです。

室温26度の事も同じですが、「当たり前」の話が「コナミスポーツ」だと「当たり前」でなくなるのは何故でしょうか？

【硬直した組織】
・店舗運営スタツフが「責任感」を持って仕事をしていない
・上司が適切な指示をしていない
・会社としての「ルール」が決まっていない
これらの事柄は「コナミスポーツ」が組織として「硬直化」している証です。

もう「ボロボロ」の組織ですね。

本来ならば「倒産」している会社ですが「コナミ」が上場した時の「膨大な資産」（株式）によってかろうじて存続しているだけなのです。

【店舗スタッフを「非正規社員化」】

日本で一番有名な「中小企業診断士」で「経済評論家」の三橋貴明氏が言うように「非正規社員」は「資材」と同じ扱いである、と言っています。

コナミスポーツの社内風紀が悪化したのは　まさにこの事なのです。


当初は「正社員」と「非正規社員」に分かれていましたが「非正規社員」の給与が「限界値」（最低賃金）まで達した為、この度は「正社員」の年間所得を引き下げました。
将来的な不安を抱いた「正社員」は退職してゆきます。

残ったのは「資材」として扱われる非正規社員だけなのです。

【「資材」は何も言わない】
支店長（正社員）一人だけ

店舗スタッフ（非正規社員）その他大勢

こういった店舗形態は「コナミスポーツ」だけではありません。
ここ、２０年以内で成長を遂げた「ファーストフード」、「コンビニ」などもこの形態を取ります。ただし、「ファーストフード」や「コンビニ」などは「正社員」が大幅に「退職」することが無いため、「コナミスポーツ」ほどの問題点はありません。



「資材」なので「サービスの質の改善」、「顧客（会員）増加などの対策案」など企業経営に対する前向きな「提案」（口を出す事）が出来ません。

当たり前ですよね、「資材」は口を利かないですから。

「コナミスポーツ」は「裸の大様症候群」に陥ってしまったのです。

社員・スタッフは裸の大様の住む国の

「国民」であり、大様に「大様は真っ裸！」と正しい意見を言う「無垢な子供」が一人もいない状態なのです。

「脱原発派」ドローンで首相官邸を攻撃！！

２２日AM１０時頃首相官邸の屋上に「放射性物質であるセシウムを積んだドローン」が確認された。

「脱原発派放送局のNHK」などは「脱原発派」が行った「テロ行為」だとは「口がさけても」言わないだろうが、この「ドローン」。

ワンタッチで自動航行でき

る高機能マシン。
一気「２０万円以上」する高価な「おもちゃ」である。
当然のことながら「首相官邸」の敷地内に飛び込んだものだから「回収」される事はまずない。

一般の人が「操作」を誤って、墜落したものではない。

　見つからないように「黒」の塗装を施している。　放射性物質である「セシウム」の「おまけ」付きだ。

「放射能」＝「危険」

をアピールする狙いであるが、基本的に「セシウム」は爆発物ではないのでアピールするには「効果」が全然ない。

「危険物」を訴えるのであれば「火薬」などを使用するはずだ。

「原発」＝「危険」を訴える「脱原発」派活動家が起こした事件である事は誰の目にも明らかだ。

事件が発覚した４月２２日は「鹿児島川内原発」の再稼働停止の仮処分を求めた判決が言い渡された当日であった。

「脱原発」を唱えるNHKや朝日新聞が「脱原発派」の犯行と報道出来ない最大の理由である。

「脱原発」＝「テロリスト」である事を国民は認識すべきだ。

スポーツクラブの成長戦略（おまけ）①

【おまけの意味】
「成長戦略なきコナミスポーツ」
の続編です。
前回は簡単に成長戦略を述べましたがその実践編「戦術」を述べてみることにします。

これは「コナミスポーツ」を前提に書きましたがコナミスポーツが抱えている問題はその他多くのスポーツクラブにも当てはまります。
　
注意・これはスポーツクラブの会員の戯言に過ぎません。
この「成長戦略」の成功を保証するものでもありません。
この「成長戦略・戦術」を信じるか・信じないかは全て「自己責任」でお願いします。

【成長のためのキーワード】

前回述べたように現在の社会では「キーワード」があります。

・スマートフォン
・SNS
・デフレ
・非正規労働社会

これは今現在の日本社会を取り巻く「成長のキーワード」です。
あえて説明する必要もありませんね。全て「流行っている・問題になっている言葉」です。
これらが「スポーツクラブ」とどう関係があるのか「戦術」を交えて述べてみます。

＜スマートフォン＞
スマートフォンが売れているから「スポーツクラブ」でも「アイフォン６」を販売しろ！！というものではありません。　そんなのは「電話屋さん」に任せれば良いことです。

【スマートフォンの使い方・使われ方】

まずは「スマートフォンの使われ方」について考えてみましょう。

スマートフォンは小型のパソコン＋携帯電話を組み合わせたものです。
「できること」は多彩ですが、スポーツクラブでの使用はある程度限られています。

①音楽を聞く
②YouTubeを見る
③映画を見る
④電子図書で書籍を読む
⑤SNSを見る
というように「見る」ことや「聞く」ことしか出来ません。
ゲームやメールする事も出来ますが「運動中」は「手が空かない」ので手を使った作業は苦しくなります。（休憩中は出来ますが・・。）



では　こういうものはどうでしょう！！

「スマートフォンのホルダー」

一見「便利」にみえますが、「手が重たい」「蒸れる」などの不便さも気になります。
腕の上部に取り付ける為「見ること」は出来ません。ヘッドホンで「音楽」や「ラジオ」を「聞くこと」しか出来ません。
大型（6インチ）のモニターを搭載している「スマートフォン」ですが「なにも見ることが出来ないスマートフォン」は不便でつまらない、と一度は「スマートホン」を『スポーツクラブ』に持ってくる会員たちも「持ってくる事」をやめてしまいます。

【コードレス・ヘッドホン】

スマートホンを使えばYouTubeで音楽動画を無料で楽しんだり、タブレット端末でお気に入りの「映画」をランニングマシンの前に置いて映画を見ながら「ジョギング」することも可能です。

ですが、問題があります。

スピーカーで音声を流せば簡単ですが、公共の場であるスポーツクラブではヘッドホンを使うしか手立てがありません。
　
実際に「使ってみれば」わかりますが「ヘッドフォン」のコードが「めちゃくちゃ」邪魔な存在に気づく筈です。

コードレス・ヘッドフォンがあれば　あなたは「不便さ」から開放されます。
　

この便利な「ヘッドホン」、実はどこの「電気屋さん」でも売っていません。「スマートフォン」を売っている店でも販売していません。
現在手に入るのは「Amazon」などの「通信販売」のサイトでしか手に入れることが出来ないのです。
ヘッドホンを作っている「メーカー」も「何処で売って」もらえば良いかわからないのです。

「便利で必要」とされているのに「売る人」がいない！



そこに「ニーズ」が誕生します。

スマートホンは「顕在ニーズ」であり、このコードレスヘッドホンはスポーツクラブに於いての「潜在ニーズ」です。

「パーソナルトレーニング」はプロ・アスリートにとっては「顕在ニーズ」ではあっても、一般会員のためのスポーツクラブでは「パーソナルトレーニング」は「潜在ニーズ」ではありません。
だから「売れない」、「流行らない」のです。

成長戦略の鍵はこの「潜在ニーズ」を如何に捉えるか？

「顕在ニーズ」はすでに存在しているので「ニーズ」を「掘り起こす」作業はありません。
　ただし、新規参入する場合既存のライバルと「熾烈な競争」に打ち勝つ必要があります。

「潜在ニーズ」は「供給者」（ライバル）が存在しないので「独占」状態にあります。
「潜在ニーズ」は「ニーズ」を掘り起こすと今度は「顕在ニーズ」となるため「後発メーカー」との競争にさらされますが、先行して走っている分、戦いを「有利」にすすめることが出来ます。

【スポーツクラブの「潜在ニーズ」】

1. 　コードレス・ヘッドフォン
2. 　「外部ジョギングコース」
3. 　無料のWi-Fi
4. 　地域コミュニティ活動

１．のコードレス・ヘッドフォ以外の「潜在ニーズ」について述べてみましょう。
　２．の「外部ジョギングコース」はただ単にみんなで「外の道」を走って、「戻ってくる」だけのものです。ランニングマシンがあるのにわざわざ外の道路を走る意味がどこにあるのか？とスポーツクラブの人々は思うはずですが、スポーツクラブに通っていない多くの人々は

＜「道路」がそこにあるのに何故ベルトコンベアの上をハムスターのように走らなければならないのか？＞と思っています。スポーツクラブの会員でも＜みんなと一緒に外を走りたい＞という人が大勢いる筈です。
３．の無料Wi-Fiは「会員」のメリットが大幅に向上します。
　
スマホ時代になり、通信料金が家計を圧迫しているのはご存知の通りです。

スポーツクラブでの会員の滞在時間は３時間を超えますがその時間　スマホの通信料金が「タダ」になると実質「スポーツクラブ」の「会費」を値下げするのと同じ効果を得ることが出来ます。
通信回線やWi-Fiルーターの設置など多少（数万円程度）の設備投資が必要ですが、その分「顧客満足度」は確実に上がります。

Wi-Fiを無料提供するのでそこから「利益」を生み出すことは出来ませんが、「UQWiMAX」の「モバイルルータ」をお店で販売することで利益を得る事も出来ます。

安くて使える「モバイルルーター」はスポーツクラブでなくても、ニーズは存在します。

４．地域コミュニティ活動は嘗ての日本には存在していました。　村のお祭りや運動会などがそれですが「高度成長期社会」がおとずれその活動の場が「地域」から「企業」へと変わりました。ここまでは良かったのですが、「小泉・竹中政権」が作り出した「非正規社員の労働政策」が企業と労働者の「コミュニティ文化」を崩壊させました。
「正社員」と「非正規社員」との格差が両者の絆を断ち切ったのです。
今の日本社会は「絆」のない社会に変化してしまいました。
だからこそコミュニティツールである「SNS」が流行るのです。

【スポーツクラブでのコミュニティ】
具体的には「花見、運動会、キャンプ、海水浴、ソフトボール大会、スキー・スノーボード、クリスマスパーティ、新年宴会、ETC」。かつては会社の社外活動、地域コミュニティの一貫として普通に行われていたものですが、会社での「非正規社員の増加」、社会の「核家族化」がこれらの行事を減少させてゆきました。
会社ぐるみの花見が減少しています。
運動会、社員旅行、給与所得に大幅に差がつけられた正社員・非正規社員同士が同じテーブルで同じ酒を交わすことなど出来ません。
　
かといって人は誰かとつながり（絆）を持たないと生きてはいけない生物でもあります。
だからこそ、「会社」でもなく「地域」でもないで「新しい絆」結ばれた「コミュニティ」を欲しがっているのです。

「スポーツクラブ」

スポーツ？

の会員同士の交流・会員同士のコミュニティが高まれば高まるほど「スポーツクラブ」の存在意義が高まります。

運動をすること、「体を鍛える事」、「ダイエツトすること」は「スポーツクラブ以外でも出来るのです。

デフレの長期化で　高い「会費」を払うことが苦しくなっている現在、「スポーツクラブ」の本当の「意義」を見つめなおさなければならない時期が来ているのです。

CMなどを使って「新規会員」を集める事は非常に困難な状況になっています。
だからこそ、既存会員を如何に「やめさせない」事ができるかを考えなければなりません。

これらの「成長戦略」も問題点がないわけではありません。その問題点を見つめ、どう「戦術」を立てれば良いかを考えてみます。